キャリアの棚卸しと転職という選択肢

このエントリは、佐佐木由美子のnoteから一部編集して転載しています。

こんにちは、佐佐木由美子です。

ライフ全体を重視した働き方で労働時間を短縮化しようとするとき、誰もの頭を悩ますのがお金の問題です。

前回のエントリでは、労働時間を減らして給与が多少下がったとしても、年金へ影響は（額や期間等の条件もありますが）それほど恐れなくてもよいという話をしました。

ただ、労働時間が短くなったことによる給与の減額を何とか避けられないか？と考えるのが、本当のところではないでしょうか。

働く時間はより短く、必要なお金も確保する。

そうなったら、あなたが自由に使える可処分時間も増え、お金の心配からも解放され、心身ともに豊かな人生を過ごすことができます。

どうすればそうした生活に移行できるのか、思考したりアクションしたりする時間を確保することが、まずは大事になります。

長時間拘束されないような労働集約型の仕事以外を考えていくのもひとつです。

投資等の勉強をしてお金がお金を殖やす仕組みを考えようとする人もいるでしょう。

資産化できるコンテンツ作りに励む人もいるかもしれません。

こうした根本的なシフトチェンジの発想は素晴らしいと思いますが、うまく軌道に乗せるまでには時間がかかります。さらにいうと、確実に成功するという保証はありません。

そういう性質のものだと思って、今の仕事を基軸として、ある程度時間をかけて育てていこうというのは、とても良い選択肢だと思います。

「転職」と言う選択肢

一方、なるべく早くシフトしたい、今までどおり会社等に勤務する形で労働時短化＆給与キープ・アップを目指すなら、「転職」という選択肢が有力候補です。

ご承知のとおり、日本の労働市場は人手不足感が強まっていて、労働需要に対して労働供給が大きく制約されている状況です。

これまではあまり盛んでなかった転職による労働移動が活発に行われていて、その傾向は今後も続くでしょう。今までのように、中途採用の転職で給与が減少するどころか、ニーズのあるスキルがあれば、40～50代においても給与アップが見込めます。

さらに、企業も優秀な人材を採用するために、給与面ばかりでなく多様で柔軟な働き方においても積極的に整備を進めています。

ですから、仮に短時間正社員の募集をしていなかったとしても、交渉の余地はあるといえます。

逆に短時間正社員や柔軟な働き方を「ウリ」として、アピールしている中小・ベンチャー企業もあるでしょう。

たとえば、週の労働時間を以前より10時間減らして週30時間とする一方、給与がこれまでと同額であれば、時間単価は25％アップしていることになります。もらえる額は同じでも、実質的な給与はアップしていることは大きなポイントです。

それには、まずあなた自身のキャリアを振り返って、能力やスキルの棚卸しをすることです。

今までやってきたスキルや保有資格、業務で評価されてきたことなどの専門スキルに加えて、やりがいや興味を感じることや他者から褒められること、得意なことなどヒューマンスキルも分析しておきたいもの。

これまで見過ごされてきた能力を含めて、あなた自身が今持っている能力やスキルを真摯に見出し、活かせる場所を本気で考えることは、かなり内省する時間が必要になってくるはずです。

市場のリサーチも重要です。

今の仕事と同じ職種の引き合いはあるのか、業界や職種の年収相場感、ニーズの高い求人など、ネット上で様々な情報をチェックすることができます。

自分の市場価値がどの程度あるかを具体的に知るには、転職エージェントに登録して客観的な視点でのアドバイスをもらう方法があります。

転職で給与をアップするには、当然ながら市場・転職先から評価される専門スキルを持っていることは大事になります。

もし、今やっている仕事が市場から高い評価を得ている（今後も得られそう）であれば、アップスキリングをすることで、さらに市場価値を上げることができるでしょう。

反対に、やってきた仕事が今後高いニーズを得られそうになければ、思いきってリスキリングすることも検討したいところです。

リスキリング（Reskilling）とは、これまでとは異なる新しい仕事をするために必要な技術や技能を身につけることですが、これもスキルが土台にあってのこと。

たとえ社内で認められてきたスキルがあったとしても、汎用性のないスキルでは市場で評価されません。

そうなると、進みたい分野で実務に役立つ実学（たとえば簿記やプログラミング言語など）をスキリングすることが大事になってくると言えるでしょう。

いずれにしても、何等かの専門スキル、土台となる汎用性のあるスキルを習得するための学び（それらを証明するための資格・試験結果など）が、転職において重要になってくることは言うまでもありません。

理想とする働き方を考えるとともに、転職など給与を高める方法もストラテジックに考えていきたいものですね。

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