このエントリは、佐佐木由美子のnoteから転載、一部編集しています。
こんにちは、佐佐木 由美子です。
あなたは、将来年金がいくらもらえそうか確認したことはありますか？
年金の不安を口にする人に限って、案外きちんと調べたことがなかったりするものです。
この機会に、一度チェックしておくことをおすすめします。
公的年金をいくらもらえるか知る方法は、以下にご紹介のとおり、大きく３つあります。
「ねんきん定期便」をチェックする
ひとつは、毎月誕生月に郵送されてくる「ねんきん定期便」をチェックする方法です。
通常はハガキで郵送されてきますが、35歳、45歳、59歳のみ、これまでの加入履歴が記載された詳しい内容の封書が届きます。
ただし、50歳未満の方は、これまでの加入実績に応じた年金額が記載されているだけなので、未来のことは書かれていません。
50歳以上になると、これまでの加入期間等の実績に加えて、現時点での納付状況が60歳まで継続すると想定した受給額が試算されています。
こちらは、50歳以上の見本です。
表面には、年金をもらう時期を70歳、75歳まで遅らせた場合の受給見込み額等も表示されています。
裏面の３．老齢年金の種類と見込額（年額）のところにある、65歳～の合計金額（太枠の囲み）をチェックしてください。
50歳以上の方は、条件は設定されているものの、かなり参考になるでしょう。
ただ、今や65歳まで働くのは当たり前になってきています。給与水準も今の時点と比べればかなり変わってくるでしょう。
そのため、もう少しリアルに知りたいという場合は、次の「ねんきんネット」で調べる方法をお勧めします。
ねんきんネットで調べる
2つ目は「ねんきんネット」を活用する方法です。
利用するには日本年金機構のウェブサイト「ねんきんネット」のページにアクセスし、利用登録が必要になります。
登録には、以下２つの方法があります。
- マイナポータルからの登録する（ねんきんネットのユーザID取得不要）
- ねんきんネットのユーザID取得
マイナポータルから「ねんきんネット」を利用するためには、マイナンバーカードとメールアドレスが必要です。マイナポータルにログインして、「年金記録・見込額を見る（ねんきんネット）」から「ねんきんネット」への連携手続きを行う必要があります。
一方、「ねんきんネット」のユーザIDの取得の際には、基礎年金番号、メールアドレスが必要となります。
さらに「アクアスキー」を持っている人と、持っていない人で登録方法が異なります。
「ねんきん定期便」裏側の中央下あたりに、ねんきんネットの「お客様のアクセキー」の欄があります。ここにある、17桁の「アクアスキー」を入力すると、ねんきんネットにアクセスすることができます。便利なのでおすすめの方法です。
ただし、このアクセスキーを使えるのは定期便到着後3か月以内に限られています。
有効期限を超えてしまっている場合や、「ねんきん定期便」が見当たらない人は、「アクセスキーなし」のボタンから登録しましょう。
ねんきんネットの利点は、今後の働き方や老齢年金を受け取る年齢、未納分を今後納付した場合など、自分自身で詳細な試算条件を設定して年金見込額を試算できることです（共済組合の加入期間には試算の制約あり）。
ぜひこの機能を活用して、いろいろとシミュレーションしてみてください。
たとえば、60歳までは今と同じ給与で、60歳以降65歳までは30％減の給与にしてみる、など自由に設定できるところが利点といえます。
「公的年金シミュレーター」を利用する
3つ目は「公的年金シミュレーター」を利用する方法です。
公的年金シミュレーターは、厚生労働省が開発した年金額簡易試算ツールです。
最大の特徴は、利用時にID・パスワードの入力が必要なく、簡単に試算できること。
公的年金シミュレーターは、将来受給可能な年金額を手軽に試算したい方を利用対象としており、年金額の試算の際に入力できる年齢（生年月日）は、16歳から71歳までとなっています。
公的年金シミュレーターの特徴は、次のとおりです。
（１） 「ねんきん定期便」にあるQRコードを使うと、老齢年金の年金額を簡単に試算することができます。
（２）働き方・暮らし方の変化によって年金額にどのような変化が生じるか、直感的な操作でシミュレーションできます。
（３）利用に際して、ID・パスワードの登録は必要なく、また、個人情報は記録、保存されません。
このほか、年金受給開始時点における税・社会保険料の大まかなイメージを示す機能も付属しています。
以上、主に３つの調べ方についてご紹介しました。
「詳しく知りたいけれど、ねんきんネットの操作は難しい」
「直接、担当者から話を聞きたい」
「受給開始年齢が近くなった」
といった場合は、お近くの年金事務所や「街角の年金相談センター」で相談してみる方法もあります。
この場合は予約が必要となりますので、ご留意ください。相談に際しては、年金手帳又はマイナンバーカードのほか、本人確認のために本人確認書類が必要になります。
「ちょっと面倒……」と思われたかもしれませんが、出口戦略を考えていくうえで大事なステップです。
あなた自身に合う方法で、一度チェックしてみてくださいね。
